国際ドラマフェスティバルinTOKYOでは、各国の有力コンテンツ見本市等に参加し、日本のコンテンツをＰＲ、関係者間のネットワークを構築するなどの事業を展開しています。
　近年、テレビ番組の国際的な流通が盛んに行われていますが、その中で、日本のテレビ番組は質的には世界有数の水準を誇っているにもかかわらず、流通面では各国の後塵を拝していると言わざるを得ません。その理由は様々ありますが、要因の一つとして、世界各国で行われている「コンテンツ見本市」における“日本コンテンツ”のＰＲ不足が挙げられます。諸外国のようにまとまって大規模なナショナル・パビリオンブースを出展したり、ナショナルイベントを開催していない日本は、国としてのインパクトが弱くなってしまいます。
　以上のような背景から、国際ドラマフェスティバルin TOKYOでは、主に下記3つの国際コンテンツ見本市において、ＮＨＫや民放各局、コンテンツホルダーと共に、世界に向けて“日本コンテンツ”をＰＲする取り組みを展開しています。

■ＭＩＰＣＯＭ（フランス・カンヌで毎年１０月に開催される、世界最大級の国際コンテンツ見本市）における展開

　2009年より、ＭＩＰＣＯＭの公式イベントとして、欧米を中心とする海外の有力バイヤーが日本ドラマを視聴審査する 「MIPCOM Buyers’Award for Japanese Drama」を実施し、ＭＩＰＣＯＭ会期中にバイヤー等を集めた授賞式イベントを開催。良質な日本ドラマの認知度を上げる活動をしています。
　2013年からは、アウォード授賞式に加え、フォーマットライツなどドラマ以外の日本コンテンツのプレゼンテーションや、日本食によるおもてなしを取り入れ、海外のバイヤーに向け「クールジャパン」をより強く打ち出し、日本の魅力をＰＲするイベント『Ｊ-ＣＲＥＡＴＩＶＥ　ＰＡＲＴＹ』を実施し、多くのバイヤーに向けて日本をアピールしています。
　2015年からは、民放ローカル局による集合出展型パビリオン「Japan Regional Pavilion」を設置しています。毎年約15社が参加し、アジアの見本市では出会いにくいヨーロッパ、アメリカや中東のバイヤーと接点を持つ場として活用されています。

■ＡＴＦ（Asia TV Forum：シンガポールで毎年１２月に開催されるアジアを代表する国際コンテンツ見本市）
　における『ジャパン・パビリオン』展開

　ＡＴＦでは、2010年から日本のコンテンツホルダーが一致協力し、日本のテレビ事業者として初めてとなる『ジャパン・パビリオン』を設置し、年々その規模を拡大しています。
　ナショナル・パビリオンスタイルの最大の利点は、「日本コンテンツ」を結集させることによるバイヤーの誘引効果です。遠目でみても「ＪＡＰＡＮ」とわかるパビリオンは、日本コンテンツに興味を持っているバイヤーをひきつける絶大な効果があり、また、日本コンテンツの情報を一度にまとめて得られることも、飛び込みバイヤーが立ち寄りやすい状況を生み出しています。
　2017年は、23社がジャパン・パビリオンとして出展しました。

■香港フィルマート（中国・香港で毎年３月に開催されるアジア最大の国際映像コンテンツ見本市）における『Japan TV Content Pavilion』展開

　香港フィルマートでは、2018年から日本の民放テレビ社およびその関連会社・団体による『Japan TV Content Pavilion』を設置しています。
　香港映画祭と同時に開催され、映画の見本市として発展した香港フィルマートですが、近年テレビコンテンツの取引も拡大しています。
　日本のテレビコンテンツを包括的に扱うこのパビリオンには、事前にアポイントメントを取り付けたバイヤーだけでなく、テレビコンテンツを求める飛び込みのバイヤーも多く訪れ、終始多くの商談が行われました。
　2019年は、21社が「Japan TV Content Pavilion」に出展しました。